コロナウイルスの影響でバズったアプリ「Zoom」の会社について解説!

新型コロナウイルスが猛威を振るっています。

企業や経営者にとってはかなり痛い出来事と言えるでしょう。

2月末から3月末にかけて倒産する企業も多くなってきていますね。

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しかし、コロナウイルスで外出等が制限されるなか、需要が高まっているものもあります。

それが、「Zoom」というアプリです。

今回はこちらのアプリについてなぜ流行ったのかという解説と、会社の業績についても解説していきます。

目次

アプリ「Zoom」について

「Zoom」というのはビデオ会議システムのアプリです。

開発元はズーム・ビデオ・コミュニケーションズという会社です。

このアプリではオンライン会議ができるアプリとして便利で、1対1なら無料で時間制限なく利用でき、多人数のグループチャットも40分までは無料で利用できます。

さらに他のユーザーが開始した会議に参加するだけであれば、ユーザー登録の必要がないのも便利な点です。

ビデオチャットでは1画面で多人数の映像を映すこともできたり、話している人を自動でフォーカスする機能がついていたりします。

有料会員であれば、映像を録画してクラウド保存することもできるので、会議を後で見直したり、議事録をその場で作成する必要がないです。

テレワークを強いられている現状では便利なアプリ

この「Zoom」はコロナウイルスが大流行している現状で、仕事を円滑に進めるために必要なアプリであると言えます。

企業によってはテレワークを推奨している現状で、会議を行う必要があるときに、Skypeなどでは不便に感じることもあるでしょう。

「Zoom」では映像付きで話すことができるので、会議を円滑に進めることができるでしょう。

そういった点において、「Zoom」は今の社会的情勢からも需要を満たしてくれるものとなっています。

「Zoom飲み」がバズっている

また、最近流行っているのが「Zoom飲み」です。

「Zoom飲み」というのはお互い自宅にいながら相手とビデオチャットで飲み会をするというものです。

新型コロナウイルスの影響で多くの人が外出を控えているなか、家にいながら他の人と飲み会を楽しめるということで、プチ流行しているのです。

今後も新型コロナウイルスは猛威を振るい続けると思いますので、まだまだ需要は出てくるでしょう。

Zoomの会社の業績について

「Zoom」アプリを開発しているZoom Video Communicationsの決算について見ていきましょう。

2020年1月期決算売上高は6億2270ドル、前期より88%増加という恐ろしい売上高を計上しています。

これは、1月末までの決算になりますのでコロナウイルスの影響がほとんどなく、Zoom自体が急成長しているという証拠です。

この結果はアナリスト達の予想を大きく上回るものであり、株価の上昇にもつながりました。

今後の見通し

今後のZoom Video Communicationsの業績展望はどのようになっていくのでしょうか。

Zoomの最高責任者である、Eric Yuan氏は2月に、新型コロナウイルスの感染拡大によりテレワークに移行する企業が増えるなかで、ビデオ会議ソフトウェアに対する需要が大幅に増加していると語りました。

その状況を受けて、2021年度通期決算については、売上高は9億500万〜9億1500万ドル、1株あたりの利益が非GAAPベースで42〜45セントとの予想です。

今期と比べてもおよそ50%ほどの売上増を見込んでおり、業績については問題ないものと言えるでしょう。

新型コロナウイルスが終息したらどうなる?

2021年度業績も順調そうなZoom Video Communicationsですが、新型コロナウイルスが終息したら業績も悪化するのではないかという懸念があります。

私個人の意見になってしまいますが、新型コロナウイルスが終息したといって、業績が悪化するとは考えにくいと思われます。

というのも、そもそもビデオ会議というものの需要はどんどん高まってきています。

テレワークという働き方は今後も増えていきます。

そうなるとビデオ会議の市場規模が拡大されていくのでビジネスチャンスになるでしょう。

しかし、メリットだけではありません。市場が拡大していくということは、他の企業が参入するというリスクもあります。

ビデオ会議ができるアプリが儲かると分かれば、みんなやり始めるんです。

そうなった際にはもちろん競合が予想されます。

機能や価格で差別化していかなければいずれシェアを奪われてしまうでしょう。

そうならないためにも、他社が参入しにくい環境を作っていくことが長期的な課題となっていくでしょう。

今後の展開に期待

Zoomというアプリは「今後テレワークが一般的になった際にビデオ会議の需要が高まるだろう」という仮説のもと、作られています。

テレワークが浸透するという予想があったからこそそこに目をつけてアプリを開発しているわけですが、今回のコロナウイルスによってテレワーク市場が急成長したにすぎません。

つまり、遅かれ早かれ伸びていく市場がたまたま早く成長しただけです。

こうやって仮説を立てていくというのが、ビジネスにおいては大事です。

Zoomを開発した会社においても、今後も様々な予想をして、ビジネスに対応していくことが期待されますね。

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